【厳選】テレアポ代行のおすすめ10選

  • | 公開 2023年05月15日
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【厳選】テレアポ代行のおすすめ10選

いつも見て頂きありがとうございます!資料サービス「エンプレス」の編集部です。テレアポ代行をお願いするなら、きちんと効果を出すためにも、あなたに合った代行サービスを選んでほしいです。

自社の電話営業にお悩みをお持ちなら、テレアポ代行を検討してみてはいかがでしょうか。

電話応対のプロが在籍する業者にテレアポ代行を依頼すれば、アポイント獲得の確率を高められるだけでなく、自社の営業スタッフが本来の業務に集中できるようになり、生産性向上も期待できます。

今回は、代行業者の選定ポイントやおすすめのテレアポ代行を10社ご紹介します。

ぜひ、参考にしてみてください。

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テレアポ代行を頼む前に知っておきたいこと

テレアポは新規顧客の開拓につながる営業手法です。

代行することで自社の営業リソースを有意義に活用でき、生産性向上にもつながります。

ここでは、テレアポ代行のアウトソーシングを検討するにあたって、知っておきたいことを解説します。

なぜテレアポ代行が求められている?

近年、テレアポ代行に注目が集まるようになった背景のひとつには、新型コロナウイルス感染症の拡大があります。

在宅勤務の営業スタッフがテレアポに必要な機材やシステムを個々で用意するのが難しくなったことから、専門の代行会社へのアウトソーシングを検討する企業が増えたと考えられています。

また、限られた人材で生産性を高めるためでもあります。

テレアポは新規顧客の掘り起こしのために有効ですが、内製の電話営業にリソースを十分にかけられないという課題も。

見込み客に突然電話をかけて商談を促すため、業務にあたる従業員にはコミュニケーションスキルやストレス耐性が求められます。

貴重な人材をテレアポのために費やすよりも、外部の専門業者に委託する方が、効率的でコストパフォーマンスも良くなります。

そして、不特定多数の人とインターネット上でつながることができる今だからこそ、1対1の声のコミュニケーションが見直されているという側面もあります。

SNSの浸透や固定電話の利用者の減少といったことから、電話営業の需要は減ってきているという傾向もありますが、一対一でダイレクトに売り込みができるテレアポは、今も強く支持されているマーケティング手法といえます。

代行しなかったら今後どうなるか

近年、働き方改革によって適切な就業時間を強く求められるようになりました。

求職者や大企業が優位の現在の採用市場において、人手不足に悩む企業も多くあります。

限られた営業スタッフだけでこれまでと同じような営業成績を出すことは、大変難しくなってきています。

テレアポなどの営業タスクの代行を活用せずに利益を維持するためには、今後も営業スタッフの長時間労働に依存しなけれななりません。

精神的ストレスの大きいテレアポは離職原因の一つでもあります。

働き方が改善されないままではさらに人材不足は加速し、業績は悪化。

悪循環となってしまう可能性があります。

テレアポ代行のメリット・デメリット

テレアポ代行には、自社にとってプラスになることと負担になると考えられることの両側面があります。

代表的なメリットとデメリットについて確認していきましょう。

メリット

まずは、テレアポ代行の主なメリットをご紹介します。

「テレアポのための人材採用が不要になる」「コストコントロールができる」「離職が防げる」の3つの視点で見ていきましょう。

新たな営業人材を採用しなくて済み商談へ集中できる

テレアポ業務をアウトソーシングしアポイント獲得までこぎつけてもらえれば、営業スタッフは商談に集中できるようになります。

テレアポでアポイントを獲得するには、時間や労力がかかります。

対面での商談や契約といった直接売上につながる業務に集中したいのに、テレアポにも取り組まなければならないというのは営業スタッフにとって負荷が大きいもの。

とはいえ、テレアポ業務も新規開拓のための重要な業務です。

営業人材を新たに採用したいところですが、無限に人件費を増加できるわけではありません。

負荷の大きいテレアポ業務を代行会社にアウトソーシングすれば、営業人材を新規採用しなくても限られた人材で業務を回せるようになります。

テレアポ代行は、限られた人材でコア業務を充実させるための有力な手段なのです。

外注化によりコストコントロールができる

テレアポ業務には、下記に挙げるようなリソースが必要です。

  • 電話機器や通信費
  • テレアポ業務にあたる人員

また、テレアポで成果を上げるにはこのような専門的な準備も欠かせません。

  • 質の高い架電リストの用意
  • テレアポのトークスクリプトの用意
  • テレアポのトークスキルを高める研修 など

これらを自社で内製するには、相応のコストや手間がかかるだけではなく、専門性の高い知識なども必要。

また、テレアポの強化・縮小といった増減のたびに社内体制を整えるのも難しいものです。

専門性の高い代行会社にアウトソーシングすれば代行費用のみになり、テレアポへの注力度に合わせて発注量も変えられるので、コストコントロールが図りやすくなります。

ストレスの多い業務が減らせるため離職が防げる

テレアポ業務は、架電リストをもとに電話をかけてアポイント獲得を促す営業手法です。

目標・目的を達成するには顧客心理を踏まえたトークスキルが求められるので、話術の勉強が欠かせません。

さらに、アポイント獲得のノルマ設定や相手からのクレームが原因となって、気苦労が伴う業務でもあります。

テレアポ業務をしたことがあるなら、無言で通話を切られる体験を一度はしているはず。

強い口調でクレームを言われたこともあるのではないでしょうか。

また、若い世代は固定電話にかける経験が少ないことから、通話に苦手意識がある人が多いといいます。

テレアポのストレスから離職につながってしまうのは、企業にとって大きなマイナスです。

代行会社に依頼をすると従業員をテレアポのストレス要因から解放できるので、離職率低下の効果が期待できます。

デメリット

メリットの多いテレアポ代行ですが、デメリットもあることを理解しておきましょう。

「費用面」「テレアポの成果」「クレーム」の3点に注意が必要です。

要求する見込み度によって費用が高くなっていく

テレアポ代行の成果を求めるほど、高額な費用が必要になることがあります。

期待するリード数や売上目標といった依頼主からの要求を達成するために、代行会社はスキルのあるオペレーターを揃えます。

期待以上の成果を出すための戦略を練ると、どうしても見積もりは高額になってしまうというわけです。

費用を抑えようと考えるなら、海外の人件費の安い会社や諸経費が低いコンパクトな代行会社への依頼などが方法として挙げられますが、高い成果が期待できないというジレンマも発生。

そのため、費用と成果のバランス・自社にとってのコストパフォーマンスをよく考えて依頼する必要があります。

依頼したからといって確実にアポがとれるわけではない

テレアポの業務実績が豊富な代行会社に依頼したからといって、質の高いアポイントの獲得が約束されているわけではありません。

思い切ってお金をかけても、期待した結果が得られないことも。

成果が出にくい理由としては、ターゲットとなる架電リストの精度が低いことや、会話の台本であるトークスクリプトに不備があること、オペレーターのスキルや業界への理解度が不足していることなどが挙げられます。

「依頼した後は待っていればいい」ではなく、依頼主側もテレアポの成果をタイムリーに共有し、随時改善を図るといったようなある程度の尽力が必要です。

スタッフ教育ができていない代行会社へ依頼するとクレームが起きやすい

テレアポ代行のオペレーターには、基本的なビジネスマナーや顧客心理を理解したトークスキルなどが必要。

依頼主である企業の代表として電話をかけるので、企業や業界の専門的な内容にも応えられなければなりません。

電話口での印象が悪いと思わぬクレームを生んでしまい、ブランドを傷つけることにもなってしまいます。

つまり、オペレーター次第で電話を受けたターゲットが受ける印象も変わります。

代行会社が、オペレーターへのスタッフ教育に力を入れているかどうかも大事なポイントです。

テレアポ代行の向き不向き

自社の商材がテレアポ代行に向いているかどうかは、「ターゲット」「リードタイム」「単価」「ニーズ」の4つの視点からチェックしていきましょう。

ターゲットの向き不向き

テレアポ代行を依頼するなら、ターゲットの幅は狭いより広い方が比較的向いていると考えられます。

そもそも、ターゲットを絞り込んでいるなら架電リストの件数も少なくなるため、代行に頼らずとも内製できるからです。

新規立ち上げで広くアプローチしたい商材の場合、限られた時間内に大量にセールスできるテレアポはとても効果的です。

リードタイムの向き不向き

リードタイムが長い商材より短い方がテレアポに向いています。

テレアポを受けた相手の立場で考えると、突然かかってきた電話ですぐ決断できないような商材をアピールされても、その場で商談や契約の約束ができるものではありません。

「ちょっと考えます」と電話を切ったとしても、改めて連絡するのはハードルが高いはずです。

また、検討する期間が長くクロージングになかなか結びつかないと、回収できないテレアポのコストが膨らんでいきます。

これもリードタイムが長い商品がテレアポに向いていないといわれるポイントです。

単価の向き不向き

テレアポで売りたい製品・サービスの単価は、高額なものより安い方がいいといえます。

基本的にテレアポで電話口に出るのは現場。

社長や役員といった決裁権のある人への取り次ぎを願ってもつないでもらえるのは稀です。

現場の社員に高額商材のセールスを行い商談の機会を探っても、単価の高さからすんなり決裁者に話が届くとは限りません。

テレアポを受けた現場の社員の立場を考えると、部署やチームの予算内で意思決定できる価格帯ならアポイント承諾の返答がしやすいと考えられます。

ニーズの向き不向き

商材は、顧客のニーズがはっきりしている製品・サービスの方が向いています。

テレアポは突然電話をかけてセールストークをし、アポイントの機会を取り付ける業務です。

相手に時間をもらって会話をする中で、自覚のない潜在ニーズを掘り起こすのは簡単ではありませんよね。

しつこく聞き出そうとすると、相手は迷惑に感じて逆効果になることも。

「ちょうど考えていた」「気になっていた」というように、そもそも相手のニーズが顕在化している商材の話題なら会話が続きやすく、アポイント獲得につながりやすくなります。

また、ニッチな商品の場合もターゲットのニーズが明確なのでテレアポに向いています。

ターゲット顧客の数は少ないですが、マッチング度の高い相手なら「ちょうど探していた」といったような好意的な反応が期待できることが特徴です。

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テレアポ代行の費用相場

テレアポ代行の料金は、契約形態によって基準が異なります。

一般的な契約形態には、コール件数に応じた「コール課金型」、「固定報酬型」アポイント獲得数に応じた「成果報酬型」の3タイプがあります。

費用相場は契約形態のタイプ別にチェックするとわかりやすいです。

後述するおすすめ代行会社の情報から費用目安をチェックすると以下のようになります。

コール課金型コール単価/1コール99円〜16,000円
固定報酬型月額70,000円~300,000円
成果報酬型アポイント1件当たり/10,000円〜80,000円
   

テレアポ代行の種類

一言で「テレアポ代行」といっても、サービス内容にはいくつかの種類があります。

依頼を検討する場合は、代行会社がどのようなサービスを提供してくれるか、どのように自社の課題解決につながるかどうかをしっかり確認してください。

そのためには、アポイント獲得までを依頼するのか、​商談獲得までを依頼するのかということを、​あらかじめ自社でまとめておく必要があります。

リスト提供型

リスト提供型とは、電話をかける架電リストを依頼主側で用意して、その対象にテレアポをしてもらう仕組みです。

代行会社はテレアポするだけなので、比較的安価な価格設定になっている傾向にあります。

「これまで内製でテレアポをしてきたが成果が出ない」「テレアポを外注したことがあるが代行会社を変えたい」「既存の顧客にリピート購入を促したい」といった場合なら、すでにある架電リストを提供することでコストを抑えられます。

リスト作成型

架電リストを作成した上でテレアポをしてくれる代行会社もあります。

依頼主の営業課題やニーズ、求めるターゲット像といった内容をヒアリングし、代行会社が持つ顧客のデータベースや情報収集力などを活用して架電リストを作成。

それを元にテレアポを実施するという流れです。

自社でアポイント獲得確度の高いターゲットの架電リストを用意するのに苦労しているなら、リスト提供型をおすすめします。

リード獲得一体型

リード獲得一体型の代行会社なら、架電リストの元となる見込み客の獲得からテレアポの実施までをワンストップで対応してくれます。

架電リストにただ電話をかけるだけではなく、テレアポを通じたマーケティング戦略から一緒に考えてくれるイメージです。

「テレアポ戦略で抜本的な営業改革を起こしたい」「これまでもテレアポをしてきたがより成果を求めたい」といった場合、プロのノウハウを活かしたコンサルティング力に期待できるリード獲得一体型の代行会社がおすすめです。

紹介型

代行会社が運営するプラットフォームに登録している人が、自分の営業コネクションを使って希望する企業のアポイントを獲得してくれる方法を「紹介型」といいます。

代行会社が架電リストにテレアポを行うのではなく、ビジネスマン同士が直接つながるアポイントの場をセッティングするイメージです。

依頼主は代行会社に対してプラットフォームの利用料やアポイント獲得の手数料を支払います。

さらに、希望する企業を紹介してくれた人には依頼主が協力金を支払います。

情報過多の現代社会だからこそ、人と人のつながりという信頼感が改めて見直されるようになりました。

紹介型は、ダイレクトに電話をかけるテレアポから一歩進んだアプローチとして注目されはじめています。

テレアポ代行会社の比較軸(選び方)

では、実際にテレアポ代行会社を比較する時の選び方をみていきましょう。

状況ごとの違い

「テレアポ代行を依頼したことがない」「とにかく早く成果を得たい」「テレアポを内製するノウハウがない」など、依頼主の状況によっておすすめのテレアポ代行会社は異なります。

どのようなポイントで比較して選ぶとよいのか、依頼主の状況ごとに解説していきます。

初めての代行依頼の場合

これまでテレアポ代行を依頼したことがないなら、どれだけの成果が期待できるのかイメージすることは難しいものです。

成果が読めないまま月額で固定費を払い続けるより、アポイント獲得という目的を果たしたコール数だけ支払う成果報酬型の方が料金に納得感が生まれます。

契約期間についても、いきなり長期を申し込むのではなく、成果が出なくても諦めがつくよう短期にしたりお試しプランを利用したりするのをおすすめします。

時間が足りない場合

「テレアポ実施のための社内リソースが足りない」「営業人材の採用が進まない」「テレアポの時間を別の作業に当てたい」「業績が思わしくないのでとにかく急いでいる」といったように、テレアポにかける時間がないケースは、瞬発的に動いてくれる代行会社がおすすめです。

テレアポ専属の従業員が多い代行会社や、複数のテレアポ代行会社のネットワークを持つ会社の場合は、依頼から5〜10営業日ほどでスピーディーに業務を開始してくれます。

ノウハウがない場合

自社にテレアポのノウハウがない場合は、代行会社とのビジネスを通してテレアポの基本的な技術や知識の習得に役立てることができます。

代行業者はテレアポのプロ。

ターゲット選定の方法や、業種・業界に合わせたトークスクリプトなど、アポイント獲得を図るためのさまざまなノウハウを持っています。

テレアポ成果を情報共有する中で、技術や知識を読み取ることができるかもしれません。

また、代行のスタイルとして、依頼主のオフィスに代行会社のオペレーターや指導者を迎える方法もあります。

さらに自社の従業員と近い距離感でノウハウ習得が叶います。

代行業者に依存して長期的にコストがかかる心配がある場合は、テレアポ代行をうまく活用して自社でのノウハウの習得にも積極的に取り組み、内製でもテレアポを自走できるようになることをおすすめします。

仕組み化したい場合

テレアポ代行会社へのアウトソーシングを自社の営業活動の一部として仕組み化したい場合は、安定的に依頼できるかどうかが大切です。

主なチェックポイントは、「管理コスト」「自社への理解度」「継続依頼の実績」など。

これらに問題点があると、継続中に何らかのトラブルが発生する可能性もあるため注意しましょう。

継続的に依頼するなら月々の管理コストは重要なチェックポイントです。

単純にコール単価の安さだけで選ぶのではなく、月額利用料などの固定費を含めたランニングコストが営業予算内に抑えられるかを確認しましょう。

また、自社への理解度が高いことも非常に重要。

テレアポのオペレーターは代行とはいえ、ターゲットにとっては自社の営業スタッフと同じように受け取ります。

理解度が低いとターゲットからの質問に答えられないことがあるため、不信感を持たれて成果につながりません。

自社の属する業界や職種のテレアポ実績があるかどうかも注視してください。

そして、他社からの継続依頼が多いかどうかといった評価もよく調べましょう。

実際に利用した顧客のリピート率は、信頼の証です。

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求めるアポイントのレベル感

架電リストの対象となるターゲットのニーズは、「今すぐ必要」「比較検討中」「情報収集中」といったようなフェーズに分けることができます。

自社がどの見込み客を求めているのかを明確にし、それに応えられる代行会社なのかを見極めることも大切です。

受注につながりやすい見込み度の高い状態で商談の場に臨みたい場合は、代行業会社が質の高いアポを取れるかどうかが鍵になります。

ターゲットのニーズがどれほど顕在化しているかによって、オペレーターはセールストークの内容を変えなければなりません。

そうしたニーズを読み取り、質の高いアポイントへと誘導できるかどうかは、オペレーターの経験や知識の習得度によって異なります。

どんな人材がコール対応に就くかを事前に確認しておきましょう。

契約形態

テレアポ代行の主な契約形態には、「コール課金型」​「​成果報酬型」「固定報酬型」の3つがあります。

コール課金型は、​リストに架電したコールの回数に応じて課金されます。

リスト課金と呼ばれることもあります。

基本的にコール単価が低めなので、大量にコールをかけて幅広くアプローチを図りたい場合に向いているのが特徴です。

成果報酬型は、​コールをかけた中から実際にアポイント獲得や商談成立ができた分の報酬を支払います。

成果が約束されているので、コストコントロールがしやすいことがメリットです。

​​​固定報酬型は、​月間や年間などのあらかじめ契約した期間に応じて料金が発生し、その期間中にアポイントを獲得することができる方式です。

​期間契約なので代行会社は人材配置を固定化しやすく、継続して安定的に成果を上げたい場合に向いています。

代行会社によっては、固定報酬をベースに成果報酬もかかる方式や、別途初期費用がかかる場合などさまざまです。

注意点

代行会社を検討する場合は、「ターゲットの理解度」「アポイント定義の明確化」「アポイントの文脈」といったポイントに注意を払いましょう。

ターゲットへの理解度

代行会社が依頼主である企業のターゲットに対して、どれだけ深い理解を持っているかを探っておきましょう。

企業に代わってテレアポを行う際に、ターゲットの業界・業種、該当部署の役割、抱えている課題感などについて詳しく把握しているかどうかは、テレアポの成果を左右します。

成功確度の高い戦略の立案や、アピール効果の高いトークスクリプトに反映されるからです。

リスト作成から依頼する場合は、自社の求めるターゲットと代行会社の持つターゲットの架電リストがマッチしているかどうかも確認しておくべきポイント。

アポイント獲得に至っても、ターゲットからズレた的外れの相手であれば商談も無駄になるからです。

代行会社がただコール件数をこなすだけでなく、ターゲットへの深い理解を重視して業務にあたってくれるかを見極めてください。

アポイント定義の明確化

テレアポの基本的な成果は「アポイント獲得」です。

具体的にどんな風にテレアポを行い、どんな内容を成果とするかといったことは、案件によって異なります。

契約にあたってアポイントを明確に定義付けしておくと、代行会社との認識の相違からくるトラブルを防ぐことができます。

アポイント定義の項目としては、どんなスキルと経験を持ったオペレーターがテレアポを実施するか、テレアポは電話だけでなくオンラインのビデオ通話もあるかなどの条件定義があります。

また、コールの成果を「資料送付の承認」「商談のセッティング」などどこをゴールにするかも決めておきましょう。

それに見合ったコストパフォーマンスになっているかチェックが必要です。

アポイントの文脈

「アポイントの文脈」とは、どのような経緯でアポイント獲得に至ったかという意味です。

アポイント獲得はテレアポの目的ですが、そこに至るプロセスがずれていると肝心の商談が成立することは期待できません。

例えば、ただの名刺交換で得た業界に関連性のない顧客情報にコールしてもミスマッチが起こります。

他にも、商談時に聞いていた担当者と違う人が出てきたら、また最初から説明をする必要があります。

このように、アポイントをとった文脈にズレが起きては、営業効率を期待して代行を依頼した意味がなくなってしまうため注意が必要です。

テレアポ代行を頼む場合の流れ

テレアポ代行を頼む場合の流れは代行会社によって異なる部分がありますが、一般的には以下のようになります。

STEP1ヒアリング現状課題を明確化します。
STEP2テレアポ戦略の立案ターゲット像の確認や数値目標などを計画します。
STEP3プロジェクトチームの組成戦略の目標達成のために必要な人材や設備を揃えます。
STEP4架電リストの用意代行会社の持つデータや新たな情報収集から架電リストを作成します。依頼主の用意した架電リストを使用する場合もあります。
STEP5トークスクリプトの用意アポイント獲得につながる会話の流れを想定し、台本を作成します。
STEP6テレアポの開始計画に沿ってテレアポを実施します。
STEP7進捗状況の情報共有コール数、アポイント獲得数、顧客の反応など、実績データを随時共有します。途中経過を反映してトークスクリプトや戦略の見直しを図ります。
STEP8成果報告の確認アポイント獲得リストを受け取り、依頼主が訪問・商談をします。
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おすすめしたいアポイント獲得会社・サービスの一覧

ここでは、おすすめのテレアポ代行会社10選をご紹介します。

リード獲得一体型からコール課金型までさまざまなサービス内容のテレアポ代行会社を挙げているので、ぜひ参考にしてみてください。

1.リード獲得一体型のテレマーケティング 株式会社マイナビ

1.リード獲得一体型のテレマーケティング 株式会社マイナビ出典:TECH+「テレマ型リード獲得施策」のご案内

社名株式会社マイナビ
住所東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号(本社)
設立1973年8月
従業員約7,100名
 

「マイナビ」では、「TECH+リード獲得プラン」というサービス名でテレアポ代行を請け負っています。

マイナビの運営するWebメディアへの記事掲載とテレアポでのフォローアップを連動させて、充実したリード獲得を目指します。

対応範囲

本サービスは、マイナビが運営するIT関連情報のWebメディア「TECH+」へのコンテンツ掲載が起点となっています。

まず、自社商材のコンテンツ記事をTECH+の「ホワイトペーパーch」に掲載。

記事紹介を主旨としたテレアポを実施します。

オンラインとテレマーケティングのアプローチの双方でアポイント獲得を促します。

ターゲットのリストはマイナビの保有するユーザー企業。

対象となりうる企業のみを架電リスト化してくれます。

また、TECH+へのコンテンツ記事は自社で内製するのが基本ですが、オプション料金を払えばコンテンツ制作から依頼することもできます。

費用

TECH+ホワイトペーパーchへのコンテンツ掲載、テレアポ、獲得リード情報の連携がセットになった「リード50件保証プラン」が基本となっています。

<リード50件保証プラン>

初期費用なし
パッケージ基本料金1,000,000円(リード50件保証)
料金詳細詳しくはこちら >TECH+「テレマ型リード獲得施策」
     

メリット・デメリット

採用情報や人材派遣を主業種にさまざまなサービスでユーザー企業とつながるマイナビ。

データベースとして保有する架電リストも膨大です。

50件のリード獲得の保証など、成果が約束されていることがメリットです。

一方で、Webメディアへの掲載も含めたプランなのでまとまった費用が必要になるため、コール単価で比べると他社より高額なことがデメリットともいえます。

また、IT関連情報のWebメディアが起点となったプランだから、自社のニーズに合わない場合もあります。

納得できる業務内容になっているかをよく確認してください。

マイナビを詳しく見る >TECH+「テレマ型リード獲得施策」のご案内

2.ワンコールごと低価格で提供するビズコール

2.ワンコールごと低価格で提供するビズコール出典:https://www.テレアポ代行.jp/index.html

社名株式会社イクイップ
住所東京都港区南青山2-2-15 WIN青山ビル
設立2015年11月
従業員※公式Webサイトに掲載なし

コール課金型の「ビズコール」が自社サイトに掲げるのは「業界最安値に挑戦」。

相場より安価でチャレンジできるので、「テレアポ代行を依頼したいけど費用をかけられない」という会社におすすめです。

ベンチャーから上場企業、大手企業、個人事業主など500社以上の導入実績で、リピート率90%超の好評価を得ています。

対応範囲

ビズコールのテレアポ代行プランは、法人リストの作成からトークスクリプトの作成、テレアポまで一気通貫。

また、コール結果はアポイント獲得の有無に関わらずリアルタイムに情報共有されます。

例えば、断られた理由や資料請求につながった架電リストも入手できるので、顧客のリアクションを元にトークスクリプトを練り直すことも可能。

テレアポで得た見込み客のリアルなニーズを、すぐに営業活動へ反映できます。

費用

一般的な1コールの相場250円〜300円のところ、全国一律99円の特価がビズコールのセールスポイント。

月額固定費・通信料・通話料・法人リスト費用・成果報酬費用も一切なしという、安価な上にシンプルな料金体系も魅力です。

初回限定のお試しプランもリーズナブルにトライできる価格帯になっています。

初期費用39,800円 / 2回目以降は架電費用の10%
コール単価1コール99円 / 2コール180円 / 3コール220円
初回限定お試しプラン500コール50,000円 / 1000コール89,000円 / 2000コール170,000円

メリット・デメリット

ビズコールのテレアポ代行サービスの魅力はなんといっても安価なコール単価です。

アポイント獲得の課題解決のためには、一度の代行だけで済むわけではありません。

コール単価の安さはランニングコストを抑えることにつながるので、継続的なコストパフォーマンスを考えるなら大きなメリットになります。

また、テレアポ業務の結果をタイムリーに知ることができるので、きちんとコールしているという安心感も得られます。

一方で、安価を売りにしているだけにトークのクオリティやアポイントの獲得率が気がかりだという人は、お試しプランを利用してリアルな成果を見極めてみましょう。

3.営業・販売支援の株式会社セレブリックス

3.営業・販売支援の株式会社セレブリックス出典:https://www.cerebrix.jp

社名株式会社セレブリックス
住所東京都江東区有明3-7-18 有明セントラルタワー7階(本社)
設立1998年5月
従業員1,218名(2023年4月時点) ※業務委託・派遣・登録スタッフは除く

営業代行・営業コンサルティング会社「セレブリックス」のテレアポ代行は、法人・新規開拓の営業支援の一環としてサポートしています。

営業支援実績は1,200社、12,000サービス以上。

業界最大級の実績によって蓄積した豊富な顧客開拓ノウハウをもって、アポイント獲得の課題解決に導きます。

対応範囲

セレブリックスのテレアポ代行プランは、リード顧客の開拓から対応しています。

テレアポ単体はもちろん、リスト作成やテレアポ後の訪問営業、コンテンツ制作、展示会運営、MA運用などとも連携し、商談機会の獲得を包括的に行います。

テレアポのオペレーターや営業担当者の育成の相談なども請け負っています。

費用

費用については案件ごとに異なるため、問い合わせてニーズや営業課題を伝えて見積もりをもらう必要があります。

メリット・デメリット

大手広告代理店の博報堂グループの一員だから、組織力を活かしたメディア施策などのマーケティング戦略においても相談できるパートナーになることが期待できます。

特に、IT、コンサル、人材、メーカー、広告業界などでテレアポ代行の実績があるので、依頼主としてターゲットとしたい業界とマッチしているとより効果的です。

業務にあたる営業メンバーは正社員が中心で、蓄積したノウハウでアポイント獲得を図ります。

デメリットとしては、大手グループの一員としてさまざまな営業支援業務を行っているだけに「テレアポの電話をかける部分だけ頼みたい」といったスポットの相談がしにくいことが挙げられます。

4.BtoB特化の営業代行サービス「セイヤク」

4.BtoB特化の営業代行サービス「セイヤク」出典:https://seiyaku-sales.jp/

社名株式会社ウィルオブ・ワーク
住所東京都新宿区新宿三丁目1番24号 京王新宿三丁目ビル3階(本社)
設立1997年1月29日
従業員登録スタッフ約78万名

人材派遣、業務委託、人材紹介、コンサルティング事業を営むウィルオブ・ワークが提供する、営業代行サービス「セイヤク」。

幅広い営業代行サービスのノウハウをもとに、テレアポ代行支援を行っています。

依頼主の営業課題をよく理解してリード獲得を実施してくれます。

対応範囲

セイヤクは、テレアポに関わる業務全般。

独自メソッドで選定したターゲットリストの作成から、商材に合わせたトークスクリプトの作成、テレアポによるアプローチからクロージングまでといったように、一気通貫で実施することができます。

また、現場の営業活動の問題点を洗い出し、テレアポ担当者の実際の営業トークの分析や、テレアポオペレーターの派遣など、課題解決に向けた柔軟な施策も実現しています。

費用

詳しい料金プランについて知りたい場合は、お問合せが必要です。

メリット・デメリット

運営会社ウィルオブ・ワークの取引実績は、26年間で2800社超。

蓄積したノウハウから、依頼主のニーズ対応だけでなく真の営業課題を掘り起こし、テレアポを熟知したプロジェクトマネージャーとした専門チームを構築。

人材を固定配置するので、継続するほどオペレータースキルが依頼主のニーズに最適化することも大きなメリットです。

人材業界ならではの人材の供給力も魅力で、依頼から最短10営業日で提供できることも特筆すべき魅力です。

デメリットといえば、料金プランや契約形態がWebサイト上で明確に示されているわけではないので、検討の段階でコストコントロールを想定しにくいことが挙げられます。

5.営業に強い代行会社と出会える「カクトク」

5.営業に強い代行会社と出会える「カクトク」出典:https://kakutoku.jp/

社名カクトク株式会社
住所大分県別府市田の湯町3-7 アライアンスタワーZ 4階(本社)
設立2016年2月
従業員※公式Webサイトに掲載なし

フリーランス営業職専門の日本最大級営業代行プラットフォーム「カクトク」では、600以上の営業支援に強い代行会社とつながることができます。

上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社以上の幅広い依頼主の営業活動をサポートした実績により、テレアポ代行を実現しています。

対応範囲

カクトクは代行会社とのマッチングの場であるため、サービスの対応範囲は委託先の各代行会社によって異なります。

テレアポ業務そのものを依頼できる場合や、戦略立案からクロージングまで一気通貫で任せられる場合など、依頼主のニーズに応えてくれる代行会社を見つけることができます。

また、カクトクに登録している6,000人以上の営業人材から人選してオリジナルの営業代行チームを結成し、プロジェクトにあたることもできます。

費用

費用については各代行会社やプロジェクトチームごとに異なるため、問い合わせが必要です。

代行会社との契約に至るまでは費用は一切かかりません。

請け負う代行会社の実績や料金形態はさまざまなので、依頼主側の予算に応じた報酬金額を決められます。

  • 具体的な料金プランは要問い合わせ
  • 契約料金とは別に、月額利用料50,000円、手数料30%をカクトクに支払い

メリット・デメリット

さまざまな代行会社とつながることができるので、代行したいプロセスごとに依頼できることがメリット。

「前回はテレアポだけ依頼したけど、今回はクロージングまでやってほしい」など、プロジェクトに応じて柔軟に対応してもらうことができます。

また、最短7日で営業チームを結成できるというスピーディーな導入も早期の課題解決に役立ちます。

テレアポの営業状況はリアルタイムにわかるため、透明性が高いことも安心要素となります。

ただし、代行会社とのマッチング精度は懸念材料に。

カクトクが代行会社の仲介のポジションであるため、良い代行会社に当たらず結果が得られなかったというケースもあるようです。

実務にあたる代行会社を見極めなければならないというハードルがあることがデメリットといえます。

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6.顧客紹介型のアポイント獲得「セールスハブ」

6.顧客紹介型のアポイント獲得「セールスハブ」出典:https://saleshub.jp/lps/client

社名株式会社Saleshub
住所東京都渋谷区代々木1丁目55番14号 セントヒルズ代々木内海ビル301号室
設立2014年8月
従業員※公式Webサイトに掲載なし

サポーターの持つ人脈を紹介してもらい、見込み客とつながることができる点が「セールスハブ」の特徴。

テレアポ代行の成果がなかなか得られないと悩む企業におすすめの、新たなタイプの新規顧客獲得支援サービスです。

商談の席をセッティングした側でありサポーターは報酬が得られるという仕組みで、まさに点から点へとつながるハブのように紹介ネットワークが拡大しています。

スタートアップから大企業まで、登録企業は3,000社を突破しています。

対応範囲

まず、セールスハブが用意したフォーマットに沿って、会いたい企業や部署を記載したリストを作成します。

そして、セールスハブのプラットフォームにリストを掲載。

サポーター企業から該当する企業の担当者を紹介してもらって、商談の機会を獲得します。

また、セールスハブのコンシェルジュが最適なサポーター企業をピックアップし、知り合いを紹介してもらうようオファーを出すこともできます。

アポイント獲得につながったら、セールスハブを通じてサポーター企業に協力金を支払うという流れです。

費用

プラットフォームを利用する際の固定費に加えて、成果報酬としてサポーターに支払う手数料が発生する料金体系です。

コール課金型のテレアポ代行と費用面で比較するのは難しいですが、「企業の知り合いを紹介してもらう」というビジネスモデルなので商談成立の見込み度が高く、コストパフォーマンスを期待できるポイントです。

初期費用500,000円
月額利用70,000円(12ヶ月契約の場合 契約期間によって価格は変動)
手数料お支払い総額の40%
手数料お支払い総額の40%
※手数料…アポイントのセッティングに対するご協力金※商談アポイントがミスマッチだった場合は全額返金

メリット・デメリット

テレアポというプロセスを飛ばして商談アポイントを得られるので、営業活動の生産性が高まることが大きな魅力。

「知り合いの紹介」だからこそ、商談の場も和やかなムードで取り組めることも特徴的なメリットです。

テレアポ代行の成果に満足していない企業は、一度試してみる価値のあるサービスといえます。

デメリットとしては、ビジネスを通じた人から人への紹介であるため、関係者への配慮が必要になる点です。

紹介者であるサポーターの視点から見ると、依頼主が信頼できる企業と感じることができないと、セッティングしてもらいにくいと考えられます。

7.一気にテレアポ代行会社の見積もりが手に入る「アイミツ」

7.一気にテレアポ代行会社の見積もりが手に入る「アイミツ」出典:https://imitsu.jp/ct-sales-agent/bu-telephone/

社名株式会社ユニラボ
住所東京都品川区東五反田三丁目20番14号 住友不動産高輪パークタワー12階
設立2012年12月
従業員187名(うち、 正社員は92名)

「アイミツ」は、日本最大級のBtoB受発注プラットフォーム。

蓄積したデータベースの中からさまざまな強みを持つ営業代行会社とつながることができます。

中でもテレアポ代行会社は2023年4月時点で240件登録されているので、ニーズに合わせて最適なアウトソーシング先を探すことができます。

対応範囲

アイミツは営業代行会社のプラットフォームであるため、サービスの対応範囲は請け負う各代行会社によって異なります。

テレアポ業務単体はもちろん、営業リスト作成やクロージング代行、販売代行など、さまざまな業務内容に応えられる代行会社が登録しています。

費用

代行会社の一括見積もりは手数料無料。

最短で翌日までに揃います。

代行会社によって請け負える内容や価格はまちまちですが、実績・実例の項目で過去に請け負った費用を公開している代行会社もあるので参考になります。

いくつかの質問に答えると相場の金額を算出できる「料金シミュレーター」も参考になります。

料金プランは要問い合わせ

メリット・デメリット

アイミツの名の通り、複数の代行会社からの見積もりを一括でもらえるのが大きなメリット。

プラットフォームとして重要な検索性にも長けていて、「BtoBに強い」「アポ単価報酬型に強い」「スクリプト作成に強い」といった代行会社の特徴や、「流通業界向け」「ウォーターサーバー向け」といった詳細な業種・業態からでも代行会社を検索することができます。

掲載企業はアイミツ独自の審査基準をクリアしていることも安心要素です。

デメリットは、実施内容によって見積もり以外の思わぬ追加料金が発生する可能性も。

「最初の見積もりよりも大幅に予算をはみ出した」といったように、認識の相違がないよう確認することが大切です。

8.顧客リストがなくても1リスト25円で発注可能な「ネオキャリア」

8.顧客リストがなくても1リスト25円で発注可能な「ネオキャリア」出典:https://www.neo-career.co.jp/service/outboundservice

社名株式会社ネオキャリア
住所東京都新宿区西新宿1-22-2 新宿サンエービル 2階(本社)
設立2000年11月
従業員3,617名 ※2023年2月28日時点

人材・採用支援や業務アウトソーシング事業などを運営する「ネオキャリア」は、20年超の営業活動で培ったノウハウでテレアポ代行を請け負っています。

ヒアリングから運用開始まで最短10日でスタートできるため、テレアポ業務の課題解決を急ぎたい企業におすすめです。

対応範囲

ヒアリングにより依頼主の課題を抽出、戦略に応じた見積もりを提示後、専属のプロジェクトチームを編成します。

トークスクリプトなどの擦り合わせをした上で運用を開始します。

顧客リストの作成も可能で、依頼主ごとにカスタマイズしたターゲット設定を行った上でテレアポ業務にあたります。

別プランとして、リード獲得、商談、クロージング代行なども可能です。

費用

費用は案件ごとに異なるため問い合わせが必要です。

顧客リストの作成は1リスト25円というリーズナブルな設定になっています。

顧客リスト作成1リスト25円〜
※詳しい料金プランは要問い合わせ
 

メリット・デメリット

国内5拠点600席の自社保有コールセンターを運用しているので、急な依頼にも最短10日で運用を開始できます。

また、架電リストの作成もリーズナブルに対応してくれるので、「顧客リストを持っていないけど、費用をかけられない」といった企業でも安心です。

ただし、アウトソーシングだからといって任せっぱなしにしてしまうのはマイナスです。

架電リストの内容は依頼主側として精査しましょう。

9.業界16年の歴史がある「soraプロジェクト」

9.業界16年の歴史がある「soraプロジェクト」出典:https://sora1.jp/telemarketing/

社名株式会社soraプロジェクト
住所福岡県筑紫野市上古賀3-1-1(本社)
設立2007年3月
従業員※公式Webサイトに掲載なし

営業支援事業やコールセンター事業などを営む「soraプロジェクト」。

業歴16年の代行実績と250万件のコールデータをもとにしたBtoB対象のテレアポ代行に定評があります。

福岡・東京を拠点としていますが、地域を問わず全国にテレアポをかけることができます。

対応範囲

800万社のリストから依頼主の望むターゲットを絞り込み、見込み確度の高い架電リストを作成します。

リストの内容も充実していて、細かい業種分類まで可能です。

また、経験5年以上のコールリーダーがトークスクリプトを作成。

テレアポ特有のテクニックを反映したアポイント獲得ストーリーを構築します。

費用

基本的にはコール課金型+時間契約で費用を算出します。

テレアポプランの目安は下記の通りです。

テレアポプラン目安(税抜)300,000円/月
※初期費用・月額費用・リスト提供費用・スクリプト作成費用など込み※その他の提案プランは要相談

メリット・デメリット

成果が見込めるテレアポスタッフを配置し、見込み客の情報提供まで並行して実施してくれるのがメリットです。

原則としてスキルを持ったオペレーターがテレアポ業務にあたるため、BtoB向けの難易度の高い商材でも成果を期待できます。

また、コールセンターを福岡県に構えることで人件費をセーブ。

コールの質向上にも研鑽し、平均のアポ単価平均を抑えることに成功しています。

デメリットとしては、スタート時点の顧客獲得単価(CPA)が高くなる可能性があること。

継続利用することで結果としてアポ単価は下がるので、中長期的に取り組む必要があります。

10.総支援実績1,000社以上の「ディグロス」

10.総支援実績1,000社以上の「ディグロス」出典:https://dgloss.co.jp/

社名株式会社ディグロス
住所東京都新宿区歌舞伎町2-2-15 ヒルコート東新宿ビル7階(本社)
設立2009年6月
従業員150名(コールスタッフ 130名/管理部門 20名)

「ディグロス」は、成果報酬型テレアポ代行事業を専業とする会社です。

支援実績は1,000社以上。

スタートアップから上場企業まで、依頼主に合わせた内容でターゲットにアプローチします。

成果報酬型で低リスク・低コストでのアポイント獲得を実現できることが特徴です。

対応範囲

ディグロスでは、アプローチ策定から対応可能。

リストやトークスクリプトの作成、アポイント確度の調整など、事前ヒアリングを通じて最適なプランニングを行います。

そして、テレアポ代行の実施中は、顧客のリアルな反応をもとに次のアプローチを微修正しながら、アポイント獲得の角度を上げていきます。

獲得したアポイントの機会に依頼主が訪問した後も、商談での反応をもとに改善点の洗い出しを行うなど、営業活動の改善につなげます。

費用

料金プランはとてもシンプル。

アポイント獲得ごとに課金する成果報酬型で、初期費用・月額利用料金といった固定費は一切掛かりません。

初期費用なし
月額利用料なし
アポイント単価10,000~80,000円(架電リスト作成の場合は+1,000円)
レポート費用30,000円 or 60,000円(選択制)
    

メリット・デメリット

成果報酬型のディグロスのメリットは、アポイントが取れない限り料金を支払わなくていいので無駄なコストを抑えられる点です。

成果報酬型テレアポの弱点は、「どんな顧客でもアポイントにつながりさえすれば支払いが発生すること」といわれていますが、ディグロスは営業経験が豊富な正社員だけでテレアポ業務を行うので、アポイント獲得の精度も期待できます。

デメリットとしては、想定以上の成果が出た際は、予算を超える料金を支払わなければならないこと。

成果報酬型は必然的にアポイント単価が高いため、高額になることがあります。

依頼する場合は、コストコントロール面の希望もしっかりと伝えておくことが必要です。

時間がなくても美しい資料が作れるパワポのテンプレート・素材・ノウハウ
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テレアポ代行以外でアポイント獲得が可能なサービス

テレアポ以外にも、顧客へのダイレクトなアプローチでアポイントを獲得する営業手法は様々あります。

テレアポ代行会社によってはこれらのサービスを依頼できる場合があるので、併せて検討してみてはいかがでしょうか。

フォーム営業

​企業のホームページなどにある問い合わせフォームからアプローチする営業手法を「フォーム営業」といいます。

テレアポと同じく、企業から顧客にダイレクトにアプローチする「プッシュ型営業」のポジションです。

インターネット上で公開されている問い合わせフォームが窓口となるため、​新規開拓戦略として有用性があります。

メリット・デメリット

メリットとして、​面識のない企業にアプローチできることはもちろん、フォーム営業に反応し連絡をしてくる顧客はニーズが顕在化していると予測されることです。

そのため、クロージングまでスムーズに進行できる可能性が高まります。

一方で、フォーム営業はある程度の数のレスポンスを望むなら分母となる送信数を多くする必要があるため労力がかかることがデメリット。

省力化を図るなら、代行会社に依頼することをおすすめします。

フォーム営業ツール参考事例

HIROGARUListers formB-HACK LIST
お問い合わせフォーム営業支援サービス「HIROGARU」ここが凄いListers form!上限数なしのフォーム営業自動化ツールB-HACK LISTサービス資料

CXOレター

CXOレターとは、​組織のキーマンに手紙を送ってアポイント獲得を図る手法です。

​CXOは​「Chief x Officer」の頭文字で、CEO(最高経営責任者)やCOO(最高執行責任者)、CFO(最高財務責任者)といった役職者や決裁者の総称。

大企業の重役にもなると、受付や電話口で面会を取り次いでもらうことは容易ではありません。

そこで、個人を宛名にした郵便物(CXOレター)を送ることによって、決裁者本人に直接面談を呼びかけられるというメリットが注目されています。

​CXOレター成功のポイント

​CXOレターを成功させるポイントは、アナログ感とパーソナライズ化です。

​手紙の外観である​封筒・​切手・​宛名書きを工夫し、​秘書のもとに届いた際に重要な内容であると認識させ、本人の手に渡るよう促します。

手紙の内容もフォーマット化されたものではなく、相手企業の現状や課題感などに触れたパーソナルな内容にしておきましょう。

キーマンに「よく分かっているな、会ってみよう」と思わせることができると、アポイント機会の創出につながりやすくなります。

CXOレター参考事例

シェパード・コーポレーションTECH+お手紙施策
「最高品質のCXOレターサービス(手紙営業代行)」サービス資料ターゲット企業にダイレクトアプローチ可能なTECH+「お手紙施策」

インサイドセールス

インサイドセールスとは、見込み客に対して​​メール・電話・​ウェブ会議ツールといった非対面のチャネルで行う包括的な営業活動のこと。

インサイドセールスを代行会社に依頼する場合は、既存の見込み客のデータベースを基にメールや電話などでアプローチを行い、顧客のニーズや課題感を聞き出しながら情報提供を行います。商談までを請け負う代行会社もあります。

テレアポとインサイドセールス

テレアポとインサイドセールスは意味や役割が混同されがちですが、いわばテレアポはインサイドセールスというマーケティング戦略の中のひとつの手段です。

インサイドセールス全般を視野に、テレアポを上手に活用することをおすすめします。

フォーム営業ツール参考事例

TECH+テレマ型リード獲得施策TECH+ナーチャリングコール施策
媒体名義で実現する高い獲得率 TECH+「テレマ型リード獲得施策」のご案内媒体掲載記事の紹介をフックにナーチャリングを行う TECH+「ナーチャリングコール施策」のご案内

著者:エンプレス編集部(運営会社ファングリー
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2020年より開始した、すでにご利用企業様1000社を超える資料サービス「エンプレス」にて、プラットフォームの運営からコラムの執筆まで、あらゆる支援を実施。
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