勤怠管理システムはいくら？各社の価格比較と料金相場【早見表あり】

いつも見て頂きありがとうございます！「エンプレス」の編集部：sugiyamaです。勤怠管理システムを29社調べた結果、月額相場：約14,500～29,000円（50～100名規模の場合）、一人あたりの月額平均：290円となっています。

外も暗くなってきて、一人、また一人と帰っているのに、自分だけが帰れない…。

人事や総務のお仕事は、周りからみれば売上に直接関わらないので楽に見えがちですが、そうじゃないですよね？

スタッフ全員が気持ちよく仕事ができるよう整えたり、数十数百人の情報を管理するのは大変なこと。

今までは紙やエクセルで管理していたかもしれませんが、それも限界に近いはずです。

このページでは、アナログからデジタルに仕事の仕方を変えるための、勤怠管理システムの料金相場や人数によって変わる月額コストなどをまとめています。

まずは料金から知って頂き、あなたや周りの仕事環境を快適にするための情報になれれば嬉しいです。

• 目次
• 勤怠管理システムの料金相場（早見表）
• 勤怠管理システムを使った場合の費用帯効果
• 無料で使える勤怠管理システムのお勧め5社
• 最後に。

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勤怠管理システムの料金相場（早見表）

人数が増えるほど、スタッフさんを管理していくのは大変になります。

今まで手作業管理で何十時間も使っていたのが、紙を無くしてデジタル管理をするだけで、年間に直すと100万円以上のコスト削減もできる。※ 100万円の理由として50～100名規模のシミュレーションを元にしています。

それを可能にするのが勤怠管理システム（ツール、クラウド、労務ソフト）であり、デジタル管理へ切り替えるための一歩目として、まずは一人当たりにかかる料金から見てみましょう。

一人当たり約290円（平均金額）で勤怠管理システムが使えるため、これだけ少額であれば導入メリットも大きいはず。

いきなり平均金額を言われても、あまりイメージできないと思うので、次は各社が出している価格帯（最安プラン）も見てほしいと思います。

200～300円台にかけてが最も多く、業界の相場感もこれで確認できたかと思います。

一人当たりにかかる勤怠管理システムのコストは200～300円だと考えておくと、実際に導入した際のイメージも鮮明になってきますよね。

それでは次に、人数によってどのくらいの費用になるのか、早見表も見てみましょう。

人数で違う勤怠管理システムの料金相場

計算方法
平均290円 × スタッフ人数

人数が多ければ高くなる？と思いましたが、300名を超えなければ月額10万円以上にはなりそうにないですね。

ただ、各社で料金設定が違うのと、オプションや使いたい機能によっては追加課金があるため、最低限の機能で使う場合は、上記の表に書かれている金額をイメージしてもらえればいいかもしれません。

勤怠管理システム各社のそれぞれの価格

実際に、勤怠管理システム各社がどのくらいの金額で設定しているのか、下記の表にまとめています。※ この情報を元に相場計算やシミュレーションをしています（2021年01月02日時点の情報）

調べられた範囲だと、一番安くて一人当たり100円以下で使えて、もっとも高くなると700円。

金額に開きがあるのは、機能や開発方針の違いなどもあるため、何が要因となって金額の違いが出ているの、もう少し詳しく見てみましょう。

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勤怠管理システムの料金の違いは何が要因？

勤怠管理システムごとで微妙に値段の差はありますが、以下が理由となっています。

• 機能の違い
• 料金システムの違い
• 特化型か連携型の違い

これらの違いによって一人当たりの金額が数百円違ってきますが、金額の違いを知っておくと、あとで比較をしやすいと思います。

値段の違い①：使える機能が違う

比較的安い価格帯の勤怠管理システムですが、その安さには理由があります。

例えば下記の2社で比較をしてみます。

KING OF TIME　　　：300円
ジョブカン勤怠管理 ：200円

金額だけ見れば、ジョブカンの方が安いですが、その内訳を見てみると、こんな違いがあります。

KING OF TIME
→ 残業基準の設定、スケジュール・シフト管理、アラート機能、帳簿出力、海外対応、勤務状況確認など多数の機能が使えて300円

ジョブカン勤怠管理
→ 出勤管理、シフト管理、休暇・申請管理、工数管理の中から1つを使うのに200円、4つ全ての機能を使うと500円

このように、使える機能が異なるのと、使える機能の多さで料金が変わっています。

各社の料金設定の違いには、必ず使える機能の違いが関係してくるので、自社が使いたい機能が入って、尚且つ安いシステムを選ぶのがオススメです。

値段の違い②：料金システムの違い

勤怠管理システムの料金は、大きく分けて下記の3タイプがあります。

従量課金
→　1アカウントごとに料金発生
例：クラウド勤怠管理システムAKASHI、シフオプ

定額課金
→ 人数の条件によって金額が変わってくる（20人までだとこの値段、など）
例：スマレジ・タイムカード、HRMOS勤怠 by IEYASU

オプション課金
→ オプションで追加料金が発生（請求書発行、申請承認機能の追加など）
例：マネーフォワードクラウド勤怠、CLOUZA

それぞれ、一人一人が使うための料金は低く抑えられていますが、人数が多くなったり、使用機能の条件、オプションの追加によって価格が高くなるようになっています。

安いからといって、どんどん機能やオプションを加えていくと、結果的にコストが高くなるため、気を付けたいポイントの一つ。

値段の違い①：特化型か連携型の違い

勤怠管理は人事・労務領域ですが、実際の現場では勤怠以外に対しても困っていることが多いですよね。

例えば給与計算だったり、入退社などの人事管理、または経費精算などアナログな紙作業など、煩雑になっている管理体制が続いている場合も。

そこに目を付けている開発会社は、勤怠管理システムを提供しつつ、他の機能も一緒に提供していることがあります。

特化型（バーティカルSaaS：意味は垂直）
→ 1つの領域に特化して狭く深いサービスを提供
例：KING OF TIME（勤怠のみ）など

連携型（ホリゾンタルSaaS：意味は水平）
→ 広範囲の領域に対応できるよう広くサービスを提供
例：freee（勤怠、労務、給与、会計）、jinjer（勤怠、人事、給与、経費）、TeamSpirit（勤怠、工数、経費、社内SNS）など

一つ一つの料金が安いのは、他の機能も導入してもらいやすくするため。

開発会社としては、他の機能も一緒に使ってもらうと、その分金額が高くできるため、各社は自社への取り込み範囲を広くできるよう、連携型で開発していることも多いです。

しかし、開発思想・使い心地、自社の業務フローに合った仕組みになっているかなど、自社業務との相性もあるので、しっかりと比較をしたうえで決めて頂くのがオススメです。

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勤怠管理システムを使った場合の費用帯効果

勤怠管理システムを使った場合のコスト計算
月額費 × 年（12ヶ月）= 年間コスト
作業・管理費用 = 約50,000円/月（100名規模を対応する場合）※ 作業・管理費用は一定のルーティンワークのみを想定した場合のコスト

タイムカードを使った場合のコスト計算
1台 × 30,000円（タイムレコーダー本体）
1本 × 3,000円（タイムカードのインク代）
1枚 × 15円（タイムカードの紙代）
件数 × 1,500円（1人分の月間タイムカード入力：約30分）※ 打刻間違いや修正時間込み※ 正社員が対応したコストをシミュレーション(時給換算：3,000円)

上記の計算方法は、あくまでもシミュレーションなので、参考程度に見て頂き、改めてあなたの部署や会社に当てはめて考えるための情報にして頂けると嬉しいです。

費用対効果のシミュレーション

24,000社以上の導入数を誇る、KING OF TIMEさんの月額プランで計算した場合のシミュレーションです。参考：導入数の数値について

5～50名規模

例：KING OF TIME（キングオブタイム）を使った場合

例：タイムカードを利用した場合

費用対効果
941,880円（タイムカード） - 120,000円（勤怠管理システム）
= 821,880円（年間コスト削減）

5～50名規模になると、約80万円近いコストが削減できるシミュレーション。

50～100名規模

例：KING OF TIME（キングオブタイム）を使った場合

例：タイムカードを利用した場合

費用対効果
1,853,760円（タイムカード） - 960,000円（勤怠管理システム）
= 893,760円（年間コスト削減）

50～100名規模になると、約90万円近いコストが削減できるシミュレーション。

100～200名規模

例：KING OF TIME（キングオブタイム）を使った場合

例：タイムカードを利用した場合

費用対効果
3,706,800円（タイムカード） - 1,920,000円（勤怠管理システム）
= 1,786,800円（年間コスト削減）

100～200名規模になると、約200万円近いコストが削減できるシミュレーション。

スタッフが多ければ多いほどコスト削減が可能

勤怠管理システムは、スタッフさんが多ければ多いほど、コスト削減ができます。

スタッフさんが多くなると、その分タイムカードの入力が増え、打刻漏れやそれに関わる修正などを繰り返し、作業コストがどんどん増えていきます。

システムを活用すると、システムが補助してくれて人的ミスが減るだけでなく、ミスに伴って発生していたコミュニケーションコストが無くなり、集計の必要もないので、大幅なコストダウンが可能。

「うちはまだ数名しかいない。」
「10人ちょっとだから必要ないかな。」

と人数が少ないことを理由に、勤怠管理システムを使わないでいると、エクセルやアナログの管理が続くことで、ミスも増えたり、そのミスのせいで正式な給料が計算できないと、スタッフさんへの不満や不信に繋がり、退職が続いてしまう場合も。

集計や計算、単純な入力はシステムに任せて、他に注力しなければいけない仕事に時間を使っていくには、ペーパーレスだったりアナログな仕事をデジタル化していくことが必要な時代となっています。

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無料で使える勤怠管理システムのお勧め5社

万が一、勤怠管理システムを全スタッフさんに対して導入した後に、現場と合わないことが発覚して切り替えとなった場合は、お金も時間も無駄にかかってしまいます。

いきなり導入をするのではなく、何社か無料トライアルを提供してくれている勤怠管理システムを使ってみて、どのような感じなのか、現場が使うとしたら合うのかを確認してみるのがオススメ。

下記に無料トライアルを実施してくれている勤怠管理システムを5社厳選したので、参考にして頂けると嬉しいです。

まずは"使ってみる"が大事だと思います。

勤怠管理システムを使いたいからといって、実際の業務フローに合わない勤怠管理システムを選んでしまったら意味がありません。

比較も大事ですが、あなたの部署や会社では、何に困っていて、どんな仕組みが備わっているシステムだと相性が良いのかを調べて頂く期間をぜひとってほしいです。

最後に。

勤怠管理システムは、今までアナログな紙管理やエクセル管理から抜け出し、大きなコスト削減を実現できる便利なもの。

属人的な仕事の仕方になっているだけでなく、人も抜けたり入ったりしていると、教育コストなども膨らんで、毎日の仕事が大変ですよね。

このページの内容を、アナログからデジタルへ変換し、業務効率を大きくUPさせる勤怠管理システムを選ぶための情報にして頂けると嬉しいです。

勤怠管理システムを使ってもらうと、一番はペーパーレス化によって業務効率と生産性が、各段に上がることかと思います。